台風被害とEL（Electroluminescence）検査

太陽光発電と自然災害

2012年の固定買取価格制度（FIT）を契機に、再生可能エネルギーはまたたく間に普及しました。総発電電力量に占める再生可能エネルギーの割合は2011年では約11％でしたが、2016年には約15％となっています。特に高い利回りが期待できる太陽光発電においては、再生可能エネルギー先進国である欧州と同様に、急拡大していることはご承知の事と思います。

記憶に新しいのは今年の台風15号と19号です。台風１５号は特に千葉県に甚大な被害を及ぼし、停電が1ヶ月近く続く地域があるなど、電力網がダウンした際に、大規模発電所の地域住民の活用なども今後は検討する必要があります。

様々な自然災害を想定する必要がある日本では、工事着工前のデューデリジェンスによりリスクを回避することは必須ですが、近年の自然災害の大規模化により回避が難しい事故が増えているのが実情です。例えば、想定を超える集中豪雨に起因する法面の崩落や、記録的な大雪による積雪で太陽電池が被害を受けた場合、ガラスの破損やフレームの変形などは目視検査にて確認・交換が可能ですが、それだけでリスクを完全に回避したと言えない場合があります。

地盤の崩落と太陽電池アレイの沈下による太陽電池へのストレス